2024/08/29 14:47
大災害が発生したとき、多くの人々が命の危険にさらされ、緊急の医療支援が必要になります。しかし、災害時に救急車がすぐに来てくれるかどうかは、状況によって大きく変わります。特に地震や津波などの広範囲にわたる災害では、通常の医療サービスが著しく制限されることがあり、救急車の到着が遅れることも珍しくありません。本記事では、大災害時における救急車の対応状況と、それに備えるための個人や地域の対策について解説します。
1. 大災害時の救急車の対応状況
大規模な災害が発生すると、救急車は通常以上の負担を強いられます。以下のような状況が、救急車の到着を遅らせる原因となります。
■救急車の出動が困難な状況
1. **道路の寸断や渋滞**
地震や津波、土砂災害などで道路が破壊されたり、通行止めになったりすることがあります。また、避難をする人々や倒壊した建物によって道路が塞がれることもあり、救急車が現場に到着するのが困難になることがあります。
2. **通信インフラの混乱**
大災害時には、通信インフラが破壊されることで、119番通報が繋がりにくくなる場合があります。また、救急隊との連絡が途絶え、適切な指示が現場に届かないこともあります。これにより、救急対応が遅れる可能性が高まります。
3. **需要の急増とリソースの不足**
大災害時には、多くの人々が同時に負傷し、救急車の需要が急増します。しかし、救急車の台数や救急隊員の数には限りがあり、すべての要請に迅速に対応することが難しくなります。このため、軽症者は後回しにされ、重症者のみが優先的に対応されることになります。
■救急対応の優先順位
大災害時には、限られたリソースを効率的に使用するために、トリアージと呼ばれる手法が用いられます。トリアージとは、負傷者をその重症度に応じて分類し、治療の優先順位を決める方法です。
1. **重症者優先**
救急隊は、命に関わる重症者を最優先で対応します。呼吸困難や意識不明、重度の出血など、生命に危険が迫っている場合、最優先で救急車が派遣されます。
2. **軽症者は後回し**
一方で、軽症の負傷者は後回しにされることがあります。軽い怪我や擦り傷、骨折などは、自力での対応が求められることが多くなります。
3. **応急手当の重要性**
救急車が到着するまでの時間、自分自身や周囲の人々で応急手当を行うことが重要です。止血や心肺蘇生法（CPR）などの基本的な救命処置を知っておくことで、救急車が到着するまでの間に命をつなぐことができるかもしれません。
2. 大災害時に備えるための個人の対策
大災害時に救急車がすぐに来られない可能性を考慮し、個人としてできる対策を事前に行っておくことが重要です。
■応急手当の知識を身につける
1. **応急手当講習を受ける**
地域の消防署や防災センターでは、応急手当の講習会が定期的に開催されています。これらの講習会に参加し、止血方法や心肺蘇生法、AEDの使い方などの基本的な救命処置を習得しておきましょう。
2. **家庭用応急手当キットの準備**
各家庭に応急手当キットを備えておくことが重要です。キットには、包帯、消毒液、絆創膏、ハサミ、ピンセット、三角巾などが含まれていることが望ましいです。また、家族が特定の病気やアレルギーを持っている場合は、それに対応する薬品も常備しておきましょう。
■避難所や地域での支援体制を確認する
1. **避難場所と医療支援の確認**
自宅周辺の避難場所を事前に確認し、そこに医療支援があるかどうかを把握しておきましょう。避難場所には臨時の医療施設が設置される場合もありますが、全ての場所で対応できるわけではないため、どの避難所にどのような支援があるかを確認しておくことが重要です。
2. **近隣との連携を強化する**
大災害時には、近隣住民との協力が欠かせません。日頃から地域の防災訓練やコミュニティ活動に参加し、近隣との連携を強化しておきましょう。災害時には、近所の人々が助け合いながら救急対応を行うことが求められます。
3. 自治体や行政への働きかけ
個人の対策に加え、自治体や行政への働きかけも重要です。地域全体での防災対策を強化することで、災害時の救急対応を改善することができます。
■防災計画の見直しと強化
1. **地域の防災計画の確認**
自治体が策定している防災計画を確認し、自分の住んでいる地域でどのような救急対応が行われる予定なのかを把握しておきましょう。防災計画には、災害時の避難経路や医療支援体制が記載されています。
2. **防災インフラの整備を求める**
道路の耐震化や通信インフラの強化など、防災インフラの整備を自治体に働きかけることも重要です。また、避難所における医療支援体制の充実を求める声を上げることも、地域全体の防災力を高める一助となります。
■地域防災訓練の強化
1. **参加率の向上を目指す**
地域防災訓練への参加率を向上させるため、訓練内容の充実や広報活動の強化を求めましょう。訓練を通じて、地域住民全体が防災意識を高め、災害時における適切な対応ができるようになります。
2. **実践的な訓練の実施**
実際に救急対応を含む実践的な訓練を定期的に行うことで、災害時における初動対応の質を向上させることができます。救急隊員や医療従事者と連携した訓練を行うことで、実際の災害時にスムーズに対応できるようになります。
■まとめ
大災害時には、救急車がすぐに来られない可能性が高いことを理解し、そのリスクに備えることが重要です。個人として応急手当の知識を身につけ、地域での支援体制を確認することが、いざという時に命を守るための鍵となります。また、自治体や行政への働きかけを通じて、地域全体での防災対策を強化することも不可欠です。私たち一人ひとりが備えを進めることが大切ですね。
災害時のトイレ準備も忘れずに！
